【空売り禁止とは】
空売り禁止とは取引規制の1つで、新規の《空売り》と《現引き》を禁止します。
《空売り》を行う投資家が増えた際に実施されます。
信用売り残が増えると、株式の調達が難しくなるからです。
買いと売りの需給は《貸借倍率》で確認できます。
例.貸借倍率が0.1倍
売り10:1買い
貸借倍率0.1倍は、《空売り》の総株数が新規買いの総株数より10倍膨らんでいることを表します。
10倍よりも需給が悪化するのを防ぐ目的で、空売り禁止が実施されてもおかしくないでしょう。
詳しい規制内容は、日本証券金融か東京証券取引所のホームページで確認できます。
当日の16時30分頃(大引け後)に発表されることが多いです。
緊急時には、12時00分頃(前場引け後)に発表されることもあります。
【空売り禁止になるとその後の株価はどうなるか？】
結論から言えば空売り禁止後の株価は上昇と下落、両方のケースがあります。
「株価が上昇するケース」
空売り禁止が実施された際、該当銘柄は既に売り込まれている状態が多いです。
しかし、信用取引は返済期限がありますから、いずれは決済(買い戻し)しなければなりません。
返済時期までわかりませんが、将来的に株価上昇の材料となるわけです。
ただし売り込まれるだけあって、短期間で一気に買い戻されるとは考えにくいでしょう。
時間軸の長いトレードであれば、新規買いの利益が期待できそうです。
また大口が《踏み上げ》を狙って仕掛けてくる場合があります。
《踏み上げ》は株価が上昇し、空売りを仕掛けた投資家が損失を覚悟で買い戻すことを指します。
買いが買いを呼ぶ展開となり、株価は瞬く間に上昇していきます。
「株価が下落するケース」
売り込まれる要因となった悪材料がインパクト大、もしくは長期にわたって影響を及ぼすものであれば、更に株価は下落していきます。
空売り禁止が実施されても、なかなか買い戻そうとしないからです。
また、悪材料が出た銘柄は新規買いが控えられます。
そのため買い手がつかず、売り込まれる以前から買いポジションを持っていた投資家の損切りを受け止められません。
買い手がいなければ、株価下落に拍車がかかるでしょう。
とはいえ、将来的には空売りの買い戻しが約束されていますから、時間軸の短い視点でみた場合に限ります。
短期では株価下落、長期であれば株価上昇と考え、自身のトレードスタイルに合わせて判断していきたいものです。
【PTSを活用しよう!】
空売り禁止が発表されると株価が大きく動き、思わぬリスクにさらわれます。
ただ、規制の発表は引け後が多いため、打つ手があります。
「SBI証券」のPTSです。
PTSは”私設取引所”と呼ばれ、株式市場の取引時間外においても取引できます。
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